2011年の東日本大震災を境に再生可能エネルギーの利用・普及が大きく進みました。現在においては我が国のベース電源の25％近くを再生可能エネルギーが占めるまでになっています。再生可能エネルギーの中でも初期投資が少なく維持管理がしやすいのが「太陽光発電システム」で、一般住宅の屋根から大規模なメガソーラー発電所まで幅広く太陽光パネルが設置されています。新築戸建てにおいて、「太陽光発電システム」は今や当たり前に装備される設備となっています。

政府は2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、2025年に住宅の省エネ性能基準を大幅に引き上げ、2030年にはZEH（ゼロエネルギーハウス）を標準化する方針を打ち出しています。住宅の省エネ化が強く推し進められるのは、化石燃料に頼らないエネルギー政策、二酸化炭素排出規制による地球温暖化対策に効果的とされているからですが、「太陽光発電システム」ならびに「蓄電池」の設置も必要不可欠なものとして考えられています。

そして、政府が次に推し進めているのが「GX志向型住宅」ですが、これは、省エネ性能等級をZEHレベルよりももう一段階向上させ、設備機器の効率化によりエネルギー消費を大幅に低減し、蓄電地の設置、HEMS（ホームエネルギーマネージメント）を活用してのエネルギーの可視化と最適化を図るという次世代型の住宅です。このように、住宅の省エネ化は今後も進化し続けていくことが予想されています。

これらのことを背景に住宅に太陽光パネルや蓄電池を設置することは今まで以上に推進されていくでしょう。実際、東京都では新築住宅の屋根に太陽光パネル設置を義務化するなどの条例も施行されていますし、各地方都市でも住宅に蓄電池設置の補助制度を設け、EV（電気自動車）の充電設備を設置するよう促しています。もちろん、それらに対しての設置費用の補助金や税制優遇措置なども講じられています。

「エネルギーの自給自足」をしなければ我々（人類）の将来は無いと言われています。生活のベースとなるのが住宅であり、我々の活動の中心にあるのが自動車であることを考えれば、ZEH（ゼロエネルギーハウス）やEV（電気自動車）の普及は必然とも言えますので、新しい住まいや車を検討する際にはそれらを考慮に入れた上で検討することが求められると思います。